各国の入国条件について（新しい旅のカタチ - 海外ツアー）・旅行ならJALパック

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各国入国条件

各国出入国書類の書き方

各国現地情報

各国の入国条件・検疫条件について

日本国のパスポートをお持ちの方

ハワイ（アメリカ）

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グアム（アメリカ）

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2024年10月15日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。

G-CNMI ETA（グアム－北マリアナ諸島連邦電子渡航認証）もしくはESTA（米国電子渡航認証システム）

2024年11月29日以前の出発

グアム・北マリアナ諸島ビザ免除プログラムを利用して入国する場合はI-736（出入国カード）の記入が必要となります。

I-736は渡航前にプリントアウトをし、記入したものを係官に提出してください。
ご出発の7日前からご出発日に印刷したものをご利用ください。
7日より早く印刷したものは無効となります。

2024年11月30日以降の出発

グアムへビザ（査証）またはESTA（米国電子渡航認証システム）の取得なしにて入国する場合、オンラインにて「G-CNMI ETA（グアム－北マリアナ諸島連邦電子渡航認証）」の事前取得が必須となります。

これまでの「I-736」書面は2024年11月30日以降は無効となります。

グアムへ出発する前に、ご自身でお早めに取得手続きをお願いいたします。

G-CNMI ETAの申請費用は無料となります。
申請は幼児を含むパスポートを所持する旅行者1名ごとに必要となります。
即時に承認されない場合もあるため、「ご出発7日前まで」に申請することが推奨されており、遅くとも5日前までに申請ください。

デジタル税関申告書
グアム入国時には、デジタル税関申告書（各人あるいは1家族につき1つ）の提出が必要です。

グアムデジタル税関申告書のお申し込みは関連情報よりご確認いただけます。（グアム到着72時間前から申請可能です）

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現地情報

マスクの着用義務はありません。

パラオ

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2024年11月7日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。

パラオ入国に際して、入国時6カ月以上の残存有効期間・余白1ページ以上が必要です。残存有効期間が不足している場合、日本出発時にご搭乗いただくことができません。
パラオ入国時には、オンライン入国申告書が必要となります。下記「パラオ入国フォーム」よりパラオ入国72時間前以降に手続可能となります。
パラオ入国フォームに必要事項を入力し送信しますと、手続き時に登録したメールアドレスに2次元バーコードが送信されますのでパラオ空港到着時に2次元バーコードをご提示ください。
パラオ国内での電子タバコの購入、所持、使用及び販売、流通、輸入、製造は禁止されております。
パラオ入国時、電子タバコの持ち込みも禁止となります。紙巻きたばこは1箱（20本）が持ち込み可能です。

現地情報

マスクの着用義務はありません。
2020年1月より、サンゴ礁に対して有害な物質を含む日焼け止めの販売・持込・輸入が全面禁止となりました。
ご持参いただいた日焼け止めが、入国時に没収される場合があります。

アメリカ（本土）

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タイ

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シンガポール

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マレーシア

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2024年8月16日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。
デジタルアライバルカード
マレーシアへ入国するすべての方は、入国前3日以内にマレーシア入国管理局の専用登録サイトにて、デジタルアライバルカードの登録が必要です。登録完了メールまたは登録控えをスマートフォンなどの端末に保管または印刷のうえ、マレーシア入国時に提示が必要です。
※免除者：すべてのシンガポール人、外交官および公用パスポート保持者、マレーシア永住権保持者およびマレーシア長期滞在ビザ保持者、ブルネイ身分証明書保持者（Sijil Pengenalan Biasa Brunei (GCI)）、ブルネイ・マレーシア・フリークエントトラベラープログラム利用者（BMFTP）、タイ・クロスボーダーパス保持者、インドネシア・クロスボーダーパス保持者

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

フィリピン

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ベトナム

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インドネシア

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2024年8月29日現在

入国条件・必要書類

エムポックス（旧称：サル痘）のインドネシア国内流入を防ぐため、インドネシアへ入国するすべての方は、出発地空港またはインドネシア到着後に「SATUSEHAT Health Pass」の電子自己申告フォームへ健康状態および渡航歴などの入力が必要です。
スマートフォンをお持ちでない場合にはインドネシア到着後に空港職員がサポートします。
電子自己申告フォームの全ての項目に入力すると二次元バーコードが表示されます。この二次元バーコードをスクリーンショットまたはプリントアウトの上、インドネシア到着時の空港にて提示してください。
なお、インドネシア到着時の空港では別途体温検査などを実施する場合もあります。有症状の申告をした場合や37.5℃以上の発熱がある場合には、問診後に検体採取を行い、陽性の場合には病院に移送される可能性があります。
※電子自己申告フォームは子ども・幼児も含めて一人ずつ入力が必要です。お子様の入力については、保護者が代わって行い、別々にスクリーンショットまたはプリントアウトしてください。
新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。
査証、APECトラベルビジネスカード、滞在許可（一時滞在許可（ITAS）／定住許可（ITAP）など）を持っている方はインドネシアに入国可能です。
また、査証免除は停止されており、観光・政府用務・商用など目的の特別到着査証(VOA)は主要空港（スカルノハッタ国際空港（ジャカルタ）、イ・グスティ・ングラ・ライ国際空港（バリ）を含む）での発給が再開されています。また、到着前にオンラインでVOAを申請・取得できるe-VOAも運用されています。新規に受け付けられる査証申請は渡航目的が限定されています。
※詳細は在インドネシア日本国大使館サイトにてご確認ください。

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

東アジア

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上海・北京・広州・大連

2022年6月13日現在

感染症危険情報

危険度レベル2（不要不急の渡航は止めてください）

入国条件・検疫強化

観光目的での渡航は禁止されており、一部目的での渡航が認められています。
※詳細は外務省サイトにてご確認ください
中国滞在期間が15日間までの査証免除措置のすべてが暫定停止されており、有効な査証を持っている方以外は、原則、中国に入国できません。また、査証申請範囲は既に招聘状を取得済みの経済・貿易・科学技術関連事業の従事者、「外国人工作許可通知」および招聘状を取得済みの就労予定者、重篤直系親族の看病や直系親族の葬儀参加者等に制限されています。　※詳細は在中国日本国大使館サイトにてご確認ください。

現地情報

お手荷物に対する検疫措置が強化されており、お預けになったすべてのお手荷物は、空港当局による消毒液噴霧の後、返却されます。
公共の場所でのマスクの着用とソーシャルディスタンスの確保が義務付けられています。

北京・上海・広州・大連など

2024年11月22日現在

入国条件・必要書類

2024年11月30日から2025年12月31日までの間、日本の一般旅券を所持し、商業・貿易、観光、親族訪問、交流・訪問、トランジットを目的とする30日以内の滞在は、入国ビザが免除されます。(2024年11月22日現在)

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

台北

2024年8月16日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

香港

2024年8月16日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

ソウル

2024年8月16日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。
K-ETA（韓国電子旅行許可制度）
日本国籍の方が観光目的などの短期滞在にて渡航する場合、K-ETA（韓国電子旅行許可制度）を申請し許可を受けることで、無査証での入国が可能です。
【2024年12月31日まで】
日本国籍の方が観光目的などの短期滞在にて渡航する場合、K-ETA（韓国電子旅行許可制度）の申請が免除され、K-ETAの申請なしで入国が可能です。

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現地情報

マスクの着用義務はありませんが、一部の場面ではマスク着用が継続して推奨されることがあります。

イギリス

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2024年11月14日現在

入国条件・必要書類

新型コロナウイルス関連の全ての入国制限は解除され、ワクチン接種証明書などの提示義務や、入国時における制限・義務はありません。

英国（イギリス）ETA（電子渡航認証）

2025年1月8日以降、日本国籍の方が無査証でイギリスに入国および乗り継ぎ（入国の有無に関わらず）する場合、英国ETA(電子渡航認証)の事前申請・取得が義務付けられます。（有料/10ポンド）

以下のリンク先またはアプリ(UK ETA)のダウンロードより申請手続きが行えます。なお、日本国籍者のETAへの申請は、2024年11月27日から可能となります。

ETA申請先はこちら

審査結果が判明するまでには3営業日を要するとされていますが、状況により3営業日以上かかる場合もありますので、余裕をもって申請ください。

ETAの有効期限は2年間またはパスポートの有効期限のいずれか早い方となります（有効期限内であれば何度でも渡航可能です）。
情報や申請料等は予告なく変更されることがありますのでご注意ください。また、重要な事項につきましては事前に関係機関にお問い合わせください。

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現地情報

マスクの着用義務はありません。

フランス

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フィンランド

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ドイツ

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オーストリア

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イタリア

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スペイン

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ポルトガル

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オランダ

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ベルギー

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ルクセンブルク

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スイス

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ハンガリー

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チェコ

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スウェーデン

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ノルウェー

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マルタ

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スロバキア

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エストニア

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カタール

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アラブ首長国連邦

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トルコ

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モロッコ

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アイスランド

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エジプト

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カナダ

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2023年4月20日現在

入国条件・検疫条件

カナダ政府は、2022年10月1日より、新型コロナウイルスに係るすべての入国制限およびカナダに入国する人の検査、検疫および隔離の要件を撤廃することを表明しました。
これによりコロナ関連の提出資料はなくなり、カナダ政府指定の電子フォーム（ArriveCANアプリ登録）についても必須ではなく任意となります。また非ワクチン接種者の入国も可能になります。
eTA（電子渡航承認）
eTAはカナダ入国ビザが免除されている国籍の方が、カナダに空路で渡航する際に取得が必要となる電子渡航認証です。
オンラインでの事前申請を義務付けており(有料）、早めの申請手続きをお勧めします。
eTAはご本人のパスポートに電子的にリンクされ、有効期限は最長5年間、またはパスポートの有効期限までとなります。

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